YoomかMakeか？月額より1フローの課金単位で選ぶ

国内の業務SaaSを日本語でつなぎたい小規模事業者にはYoom、条件に応じて処理先を細かく分けたい事業者にはMakeが候補になる。料金を比べる際は、同じ業務の1フローが何タスク、何creditを使うかを先に数える。両社の無料枠は、そのまま処理できる件数を表しているわけではない。

2026年11月12日に確認したYoomの料金表では、フリーは月100タスク、パーソナルは月1,000タスクで、パーソナルの基本料金は月間契約が3,000円、年間契約が月額換算2,400円だった。同日に確認したMakeの料金表では、Freeは月1,000 credits、月払いのCoreは月10,000 creditsで12ドルだった。円とドルの表示額だけでなく、起動方法と後続の処理をそろえて比較する必要がある。

同じフォーム処理でも、起動時の数え方が違う

比較するのは、フォームを受信し、入力を整え、Google Sheetsに1行保存して、Slackへ通知する条件付きのフローだ。フォームから届くデータは毎回1件とし、整形、保存、通知はそれぞれ1回だけ実行する。検索、重複確認、複数行への書き込み、AIによる整形は含めない。実際の設定で工程が増えれば、以下の消費量も変わる。

Yoomのタスク計数ルールでは、起動のきっかけとなるトリガーは原則としてタスクを消費せず、後続のアクション数が基本的な目安になる。このフローの整形を通常の1アクションで実現できるなら、保存と通知を合わせて1件につき3タスクだ。AIを使うアクションや繰り返し処理には別の数え方があるため、工程名だけから3タスクと確定することはできない。

Makeのcredit計数ルールでは、通常のアプリ操作は原則1回の実行につき1 creditで、トリガーもデータの有無にかかわらず実行ごとに1 creditを使う。フォーム受信、整形、保存、通知の各モジュールが1件につき1回ずつ動くなら、合計は4 creditsだ。ただし定期的に新着を調べるトリガーは、フォームが届かない確認でもcreditを使う。Makeで「1件4 credits」と置けるのは、受信1件に対してトリガーが1回だけ実行されるという、この試算の条件に限られる。

ここが無料枠を横並びにする際の落とし穴だ。Yoomの100タスクとMakeの1,000 creditsは、どちらも「100件」「1,000件」の意味ではない。Makeで定期確認を頻繁に設定すれば、受信件数に比例しない消費も生じる。逆に複数件を一度に受け取る構成では、トリガーの実行回数と後続アクションの実行回数を分けて数えることになる。

月20件・100件・1,000件の料金を計算する

以下は前述の2026年11月12日に確認した掲載価格による試算だ。毎月同じフローを使い、Yoomは1件3タスク、Makeは1件4 creditsと仮定する。両社とも必要なアプリと操作を選択プランで利用でき、追加の実行やエラーによる再実行はないものとする。Yoomは円、Makeはドルの掲載額を採用し、税額、為替換算、決済手数料は加えていない。年間契約のYoomの額は月額換算であり、単月契約の請求額ではない。

• 月20件：Yoomは20×3＝60タスクで、必要な機能がフリーで使えるなら基本料金は0円。Makeは20×4＝80 creditsで、同じ条件ならFreeの基本料金は0ドル。どちらも無料枠内だが、フローに必要な操作の利用可否は別に確認する。
• 月100件：Yoomは100×3＝300タスクとなり、継続して使えるフリーの月間枠を超える。パーソナルで必要なアプリを使える場合、基本料金は月間契約で3,000円、年間契約の月額換算で2,400円。Makeは100×4＝400 creditsなので、仮定した起動方式ならFreeの枠内で基本料金は0ドルとなる。
• 月1,000件：Yoomは1,000×3＝3,000タスク。パーソナルの枠を超える2,000タスクに掲載の追加単価を当てはめると、月間契約は3,000円＋2,000×3円＝9,000円、年間契約は月額換算2,400円＋2,000×2.4円＝7,200円となる。Makeは1,000×4＝4,000 credits。Freeの枠を超えるが、月10,000 creditsのCoreなら月払い12ドルの枠内に収まる。

この結果は処理件数だけをそろえた比較で、同じ機能を同じ価格で使えるという意味ではない。たとえばYoomで必要な連携先がパーソナルの対象外なら、月100件でもパーソナルの料金では運用できない。Makeでも定期確認型のトリガーに切り替えるなら、空振りの確認回数を見積もりに加える必要がある。繁忙月に件数が増える業務では、平均月より最大月の件数で枠を判断した方が実際の支出に近い。

国内SaaSとの連携は、掲載と利用条件を分ける

日本の事業者がYoomを検討する理由は、円建ての料金と日本語の案内に加え、国内の業務サービスを探しやすいことだ。Yoomの連携アプリ一覧には、kintone、freee会計、マネーフォワード クラウド会計、Chatworkが掲載されている。一覧にサービス名があっても、目的の作成・更新・検索操作まで使えるかは、組みたいフローに沿って確かめる必要がある。

料金表上、Yoomのフリーとパーソナルで連携できるのは一部のアプリで、ミニ以上が全アプリの対象になる。したがって先ほどのパーソナルの試算は、使うアプリがその対象に入る場合の金額だ。対象外なら、タスク数に余裕があっても上位プランが必要になる。国内SaaSを使う場合は、無料枠の大小より先に、必要なアプリと操作が選択プランでそろうかが選択を左右する。

Makeは料金表で幅広いアプリ連携を掲げ、Freeにもルーターとフィルターを含めている。ただし、連携先の総数は自社で使うサービスの対応状況を示さない。サービス名が見つかっても、必要な起動条件や更新操作が用意されているかまで見る。国内サービスを中心にした定型処理ならYoomの候補を先に確認し、海外サービスを含む複数の処理先を組み合わせるならMakeの構成も比べる、という順序が実務的だ。

分岐、人数、実行間隔で選択が変わる

通知先や保存先が条件によって変わる業務では、Makeのルーターとフィルターを使う構成が候補になる。ルーターやフィルター自体はcreditを消費しないが、分岐の先で実行されるアクションは消費する。たとえば条件に合う片方の通知だけを送る場合と、複数の保存先へ同時に書き込む場合では、同じ受信件数でも合計が変わる。分岐後の各経路を通る件数を分けて積算する必要がある。

Yoomはフリーとパーソナルが1人向けで、ミニは複数人の利用を想定した枠を設けている。Makeも共同管理が必要なら、個人利用時のCoreだけで決めず、チーム機能を含むプランを比べたい。自動化を作る担当者が1人でも、運用や障害対応を複数人で受け持つなら、単純な月額の差より管理できる人数と権限の条件が効く。

処理までの時間も同じだ。定期確認型の起動では、Yoomのフリーは15分、パーソナルとミニは10分間隔が料金表上の条件になる。MakeのFreeは最短15分間隔で、Coreではより短い間隔を設定できる。フォームを受けてすぐ通知したい場合は、選んだ連携先が即時起動に対応するかを見る必要がある。Makeでは定期確認の回数そのものがcredit消費にも関わるため、速さと料金を別々には決められない。

枠を使い切った場合、Yoomのフリーでは対象のワークフローが止まり、有料プランでは超過分が追加請求の対象になる。Makeにはプラン変更や追加credits購入の選択肢がある。エラー後に処理を再実行すれば、再び動いたアクションやモジュールの分も見積もりに入る。国内SaaSと日本語での運用を優先するならYoomの利用可能なプランから、分岐と連携の柔軟さを優先するならMakeの実際のシナリオから判断すると、表示月額だけでは見えない費用と制約を比較できる。

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