授業用シミュレーションをAI生成、Googleの実験は英語30本から

Google Researchは2026年9月17日、教師が指定する学習目標やカリキュラムに合わせ、Geminiでガイド付きの対話型シミュレーション「learning interactives」を生成する研究実験を発表した。Google Researchの発表内容 では、教師が審査した英語のSTEM教材30本超を一般公開する一方、学校ごとの教材生成はGoogle Workspace for Education利用校が参加を申し込める今後のパイロットと位置付けている。

同日公表された実験は、誰でも自由に教材を即時生成できる正式製品の提供開始ではない。独立系技術メディア METALによる公開範囲の整理 も、現時点で利用できるのは完成済みの英語ライブラリであり、独自教材の生成は学校向け試験の参加募集段階だと確認している。日本の学校については、公開教材を閲覧できる一方、日本語での生成や国内校の参加条件までは示されていない。

教師の依頼を四つの工程に分解する

仕組みの中心は、短い指示から一度に画面を作ることではなく、教育上の要件を段階的に固める生成工程にある。教師は教科、学年、扱いたいテーマ、任意の追加条件を入力する。Geminiが具体的な学習目標を作り、教師が確認または修正した目標を基に、シミュレーションの構想が組み立てられる。

次に、複雑な概念を徐々に難しくなる五つの課題へ分け、シミュレーション本体のUIを生成する。最後に、導入説明、公式や理論を参照する道具箱、段階別のヒント、回答に応じたフィードバック、解答例を加える。生徒へ答えを直接返す自由形式のチャットではなく、変数を操作し、予測と結果を照合しながら課題を進める設計だ。

教師は生成された学習目標を承認し、複数の候補から授業意図に合うものを選ぶ。公開ライブラリへ入る教材にも教師の検証と承認が必要であり、AIだけで教材の採否を決める構成ではない。

一度の生成では合格率3.5％だった

専用の工程とガードレールが必要になった理由は、汎用的な生成UIだけでは教育内容、操作性、解答可能性を安定して満たせなかったためだ。9月17日提出の技術報告 によると、検証済みの構想と段階別目標を与えた条件でも、最初の生成で全評価を通過したシミュレーションは3.5％だった。視覚、解答、計測表示、動作を検査して修正を10回繰り返すと、全項目の通過率は69.3％に上がった。

自動検査には、生成したコードだけでなく、Chrome上でシミュレーションを動かして解答可能かを調べる工程も含まれる。つまみを極端な値へ動かすような操作も試す。ただし改善は常に一直線ではなく、一つの問題を直した結果、別の項目が悪化する場合もあった。

この結果が示すのは、Geminiが無条件に正確な教材を生成できるということではない。学習目標の承認、課題の段階化、複数方向からの検査、反復修正、教師の最終判断を組み合わせた構成全体が今回の研究対象である。

公開ライブラリと学校向けパイロットは別物

一般公開された英語ライブラリは、生物、化学、コンピューター科学、地球科学、数学、物理を扱い、主な対象は中学・高校相当だ。ケプラーの惑星運動法則、データ可視化、投射運動などの教材が含まれる。これらはAIが生成した後、教師による審査と承認を経ている。

一方、学校固有のカリキュラムや学習目標から新しい教材を依頼する機能は、Google for Education Pilot Programで試す計画だ。Google Workspace for Educationを利用する学校は参加希望を登録でき、参加校の教師が依頼した教材は、まずその教師へ送られる。教師が検証して承認した教材だけが、公開ライブラリへ追加され得る。

申し込みは、採択や即時利用を保証するものではない。一般提供の開始時期、料金、学校管理者向けの設定、参加校の選考方法は公表されていないため、30本超という公開数を、自由生成できる完成製品の提供規模と捉えることはできない。

日本の学校で確認できる範囲

日本の学校をパイロット対象から除外するとの記載はないものの、国・地域別の参加条件も示されていない。公開された教材は英語で、日本語の画面やヒント、日本の学習指導要領に沿う目標設定、日本語による教材生成への対応は確認できない。

• 現在利用できるもの：教師の審査を経た英語の公開ライブラリと、各教材の操作機能。
• 参加希望を登録できるもの：Google Workspace for Education利用校を対象とする今後のパイロット。
• まだ確定していないもの：日本の学校の採択、教師による即時生成、日本語出力、国内カリキュラムとの整合、一般提供の時期と料金。
• 今後の検証が必要なもの：実際の授業における学習到達度、参加度、教師が確認や修正に要する時間。

したがって、日本の学校が現時点で評価できるのは、英語サンプルの内容と操作、教育設計の考え方までだ。日本語環境での正式導入を判断するには、対応言語と地域別の提供条件について追加情報を待つ必要がある。

教師評価と生徒の学習効果は区別が必要

技術報告の初期調査では、米国のSTEM教師12人が各3件、計36件の教材を依頼した。各依頼から五つの候補を生成して内部評価者が一つを選び、36件中3件は教師へ提示できる品質に達していないと判断された。提示された教材の使いやすさはすべて10点中7点以上で、平均は8.1点を超えた。

別の評価では、幅広い年齢とSTEM分野を想定した40件の依頼から教材を生成し、該当分野を教える評価者2人が審査した。平均受け入れ率は86％で、物理と化学は比較的高く、暗記要素の多い題材を含む生物は操作性や見た目の評価が低い傾向だった。

ただし、いずれも教師による使いやすさや教育設計の評価であり、生徒の成績や知識の定着を測った結果ではない。Google Researchは、実際の学校で学習到達度と生徒の参加度を調べるUX調査とフィールド研究を今後行うとしている。確認できたのは英語教材30本超の公開と限定的な学校試験への移行までで、日本語対応、一般提供、生徒への学習効果は未確定のままだ。