SchooとUdemy Business、学習を続ける仕組みで比較

法人研修でSchoo for BusinessとUdemy Businessを選ぶなら、社員が受講を始め、その後も学べるように誰が働きかけるかが分岐点になる。社員が講座を選び、人事が割り当てと進捗確認を担えるならUdemy Businessが候補だ。共通研修の設計や利用促進について相談しながら進めたいなら、Schoo for Businessを検討したい。

人数が少なければ契約の下限、対象者が増えればグループ管理と支援の条件が効いてくる。講座の総数だけでは、必要な教材が使えるか、未受講者を把握して働きかけられるかは分からない。選定では教材、管理機能、社内の作業、提供される支援を一組の条件として比べる。

20人・50人・100人で変わる契約条件

Schoo for BusinessとUdemy Businessの契約条件を、20人・50人・100人の研修規模で見比べる

Schoo for Businessは法人向けの契約案内で、最少20ID、9,000本以上の動画、ID数に応じた料金を示している。この本数は動画の数であり、他社の「コース数」と同じ単位ではない。Schooの料金を比べる際は、必要なID数で見積もりをそろえる必要がある。

Udemy Businessの日本語のプラン表には、チームプランが2～50名向けで年額1人38,000円、対象コースは14,000以上、エンタープライズプランが21名以上の見積もり制で対象コースは30,000以上と表示されている。閲覧環境によって価格の通貨やコース数の表示が異なるため、契約前には日本で提示される金額と利用対象の教材を確かめたい。エンタープライズプランでは高度な管理機能とカスタマーサクセスによる支援も案内されている。

20人：Schooでは最少契約規模に当たる。Udemy Businessではチームプランを検討でき、契約費用と社内で担う運用作業を比べやすい。
50人：Udemy Businessのチームプランの対象範囲に入る一方、部門別の管理や運用支援を重視するならエンタープライズプランも比較対象になる。Schooでは希望する支援内容を見積もりに含めて確認する。
100人：Udemy Businessではエンタープライズプランの見積もりが必要になる。Schooも同じ対象人数で見積もりを取り、登録、研修設定、受講促進に必要な社内作業を合わせて比べる。

講座数の大小を決め手にする前に、受講対象者の職種と学習目的に必要な教材が契約対象に入っているかを見る。たとえば管理職全員に同じ内容を学んでもらう場合と、各自が異なる課題の講座を選ぶ場合では、必要な教材の範囲も運用方法も変わる。

共通研修と社内教材をどう扱うか

Schooの研修設定・機能の案内では、動画を組み合わせるオリジナル研修、200以上の研修テンプレート、受講者のグループや職種による指定、進捗確認、受講データのCSV出力が紹介されている。共通の授業を割り当てて受講状況を追う場合は、研修の組み立てから確認までを一つの管理画面で扱える。受講者側には生放送授業も用意されている。

ここでいう「オリジナル研修」は、案内上は動画を組み合わせる機能を指す。自社制作の動画、社内規程、独自の業務手順を教材として登録したい場合は、その形式で配信できるかを別に確かめる必要がある。既存講座を並べて研修を作ることと、社内教材を取り込むことは、選定上異なる条件だ。

Udemy Businessでは、幅広い講座から社員が選ぶ使い方に加え、会社が学習内容を割り当てる運用も考えられる。必修研修を中心にするなら、対象者をどう分け、未受講者をどの単位で把握したいかを先に決めたい。社内教材が必須なら、両サービスについて登録できるファイル形式、閲覧権限、履歴の集計方法を同じ条件で確認すると、講座数だけでは見えない差が分かる。

管理機能は未受講者を見つける作業で比べる

管理画面に進捗が表示されても、研修担当者が必要な対象者を取り出せなければ、受講促進にはつながりにくい。確認したいのは、指定教材を開いていない社員を特定できるか、部門や職位ごとに絞れるか、連絡に使う情報を取り出せるかだ。全体の視聴時間だけでは、必修研修が止まっている部門を判断できない。

小規模な導入なら、担当者が個別の進捗を追えるかが中心になる。対象者が増えるほど、グループの作成、権限の設定、集計データの出力にかかる時間が効く。機能の有無だけでなく、登録から割り当て、未受講者の確認、結果の集計までを同じ手順で試すと、担当者に残る作業が見える。

受講者にも確認が要る。指定された教材に迷わず到達できるか、途中で学習を止めた後に再開しやすいかは、管理者の画面からだけでは判断しづらい。必修研修と自主学習の両方を予定している会社では、同じサービスでも目的ごとに操作を分けて確かめたい。

伴走支援があっても、社内の受講促進は残る

Schooの導入・運用サポートの案内では、40ID以上の契約企業を対象に3か月間のオンボーディングを提供し、研修方針や周知方法、利用促進について助言するとしている。同じ案内では、受講者の登録、社内説明、未受講者へのリマインドは導入企業の役割に挙げられている。20人での導入を考える場合は、希望する伴走内容が契約条件に含まれるかを確認したい。

支援を比べるときは、問い合わせに答えてもらえるかだけでなく、研修の目的を固める段階、利用開始時、受講が止まった段階で誰が何を担うかを見る。たとえば周知文を作るのは社内か、停滞した部門への働きかけを相談できるか、担当者の交代時に運用を引き継げるか。支援の範囲と社内作業を分けて書き出すと、担当者が少ない組織でも運用を続けられるか判断しやすい。

レビューの点差は受講継続率ではない

Schoo for BusinessとUdemy Businessの試用で、受講開始後に学習を続ける人と離れる人を見極める

ITreviewの2026年6月の集計では、総合満足度はUdemy Businessが4.0、Schoo for Businessが3.8で、対象レビューはそれぞれ43件と14件だった。この数値は投稿されたレビューの評価であり、導入企業の受講開始率や継続率を示すものではない。製品比較ページなどでレビュー件数が異なる場合も、集計時期と対象をそろえて読む必要がある。

レビューが役立つのは、試用で確かめる操作を見つける場面だ。受講者には講座の探しやすさや再開のしやすさを、管理者には対象者の指定と未受講者の把握を確かめてもらう。自主学習を広げたい会社と必修研修を完了させたい会社では、同じ使いやすさでも重視する操作が違う。

試用では開始率・継続率・管理者工数を測る

試用では両サービスに同じ学習テーマと対象者、同じ案内方法を用意する。Udemy Businessはトライアルを案内しており、Schooはデモアカウントで設定・管理画面を試せる。利用できる期間や教材、受講者の権限、出力できるデータが同じとは限らないため、測定に必要な操作を試用前に確認する。

受講開始率は、案内した対象者のうち、決めた期間内に指定教材を開いた人の割合と定義する。招待を受け入れた人だけを分母にすると、登録前に止まった人が見えない。案内対象者数、登録者数、実際に受講を始めた人数を分けて記録すれば、どこで離れたかが分かる。

継続率は、受講を始めた人のうち、後日も次の単元や別の授業に進んだ人の割合とする。必修研修なら完了まで進んだか、自主学習なら自分で次の教材を選んだかも分けて見る。視聴時間だけが長くても、対象者の一部に利用が偏っていれば、研修全体の定着とは言えない。

管理者工数には、対象者登録、教材選定、割り当て、リマインド、集計に使った時間を含める。未受講者を見つけるまでの操作と、その後の連絡に必要な作業を記録すると、管理機能の差を日々の負担として比べられる。必要な教材がそろうことを前提に、開始率と継続率が高く、担当者が無理なく促進を続けられる契約と支援を選びたい。